情報発信の方法

ホームページと電子メールを利用しての定期的・継続的な情報発信が、見込顧客とのコミュニケーション構築の前提となります。見込顧客が最も一般的に利用している情報収集ツールを活用します。情報を受け取る見込顧客側の利便性やコストパフォーマンスにもすぐれた方法です。


メールによる定期的な情報の配信が前提ですので、メール配信について同意を得られた見込顧客がプロモーションの対象となります。

 

主に情報を発信するメディアはホームページです。しかし、ホームページに見込顧客にとって魅力的な情報を掲載し、その情報をこまめに更新したとしても、知らせる努力をしなければホームページへの来訪者は劇的には増えないでしょう。そこで、見込顧客が貴社ホームページを訪れるように積極的に誘導する必要があります。その役割を担うのが電子メールです。「プル型ツール」であるホームページへ「プッシュ型ツール」である電子メールを利用して誘導するのが基本となります。

  • 「特定電子メール法」改正にともない、ホームページへ誘導するための「プッシュ型ツール」として電子メール以外のダイレクトメールを活用することも検討する必要があります。

 

最初にこのプロモーションをスタートさせる時にその時点での見込顧客へ、あるいは展示会の後など新たな見込顧客へ、ホームページ・メールでの情報提供を知らせて利用してもらう必要があります。もちろんメールで案内するのが手っ取り早いのですが、「特定電子メール法」改正によりそう簡単にはいかなくなりました。もちろんこの法改正がなかったとしても、フォローアップメールやメール広告が氾濫する現在、メールではいとも簡単に配信停止を受け、配信停止されないまでも開封されずに捨てられてしまう可能性が高いのです。

展示会場で獲得した新規見込顧客であっても「名刺」ではなく、名刺情報データをいただいた場合は、「メール配信に対する同意」をいただくことが必要です。また展示会場で「名刺」をいただいた新規見込顧客に対しては、特定電子メールを送信することが例外として認められますが、それはメールを送っても法律の規制にひっかからないというだけの話であり、メールを開いてもらえる、読んでもらえると決まった訳ではないのです。ですから、法規制の例外であったとしても新規見込顧客には細心の注意を払ってアプローチすることが求められます。

展示会場で名刺交換できた場合などは、営業担当から「情報提供」を直接案内することができますが、それ以外の現時点でニーズのない見込顧客は営業マンからの直接のアプローチを嫌いますし、「売り込まれる」という警戒心が働いて逆効果になる可能性があります。ですから、情報提供サービスを効率よく告知し、理解し利用してもらう努力が必要なのです。

 

弊社は、展示会で資料請求いただいた方に展示会後に情報提供サイトを告知し情報提供メール配信登録を案内するリーフレット・レターを送付することを提案しています。もしくは展示会場で情報提供サイト及び情報提供メール配信を案内するリーフレットを配布資料とあわせてお渡しする、会場前の通路で配布することも有効だと考えます。

リーフレットでは、貴社ホームページでどういう情報を提供しているのかなどできるだけ詳細な内容を伝え、見込顧客となる資料請求者・来場者へ貴社情報提供サイトのメリットを認知させます。売り込みのための押し付けではなく、役に立つ情報を提供してくれるホームページであることを理解していただき自らメール配信に登録いただければ、メール開封率も向上するはずです。

 

 

情報提供メールはテキストメール・ 3 分程度で読めるボリュームが基本ですので、電子メールだけでは発信できる情報量は限られます。あまりにボリュームの多いメールでは、敬遠されて開封率が下がってしまうでしょう。そこで、メールでは見込顧客が興味を持つニュースレターやちょっとしたお役立ち情報をメインに、ホームページでの更新情報のポイントや魅力的なオファーを案内し、見込顧客の気になるキーワードなどを使って、リンクを張ってホームページへ誘導します。ちなみに、メールの件名も重要です。見込顧客はビジネスマンです。業務関連のメールに加え、多数の企業からのメールマガジンで 1日の受信件数は何件くらいでしょうか。100 件くらいのメールを受信する方も珍しくないでしょう。その中で、貴社のメールを開封させるためには、件名に見込顧客が気になる、関心を引き付けるキーワードを使うなどの工夫・努力が必要になります。

 

さて、ホームページと聞いて「なんだ、またホームページに費用がかかるのか!」と強い拒否反応がでた経営者の方も多いと思います。展示会出展、広告出稿などの集客プロモーションを実施する企業にとって、ホームページは潜在顧客とのコンタクトをとるための窓口として必要不可欠なツールです。インターネットが無かった時代には、電話や FAX、あるいは出版社の資料請求ハガキで済んでいたものがホームページに変わり、そのホームページは情報が古くなれば新しい情報に更新しなければならず、その都度またホームページ制作会社に頼まなければなりません。更新のたびに馬鹿にならない請求がきたりします。しかし、費用がかかる割にはホームページの効果がよくわからないというケースがほとんどです。ホームページは情報を発信するツールなのですが、ほとんどの企業は情報発信ツールとしてのホームページのメリットを十分に活用していないのです。

 

なぜなら、更新のたびにホームページ制作会社へ費用を支払わなければならない、情報発信ツールとして機能させるためにはさらに費用がかかる、その上情報発信ツールとしての有効な使い方もよくわからないからです。なにしろ、つい最近までホームページ制作会社でさえホームページの作り方は知っていても使い方を知らなかったのです。10 年ほど前まではインターネット自体がなかったのですから当然のことだったのです。

 

特に営業予算に限りがある中小企業さまの場合、効果が見えないものに追加して予算を投入する余裕がないのが普通であり、ホームページの情報はどんどん古くなり、情報が古くなるほどホームページは役に立たなくなるという悪循環に陥っている企業は少なくないはずです。この場合、ホームページは役に立たない・無駄な費用がかかるというイメージを持ってしまうのは当然です。しかしすでに、ホームページの情報が古いままの状態は、ホームページがないことよりも大きなマイナスイメージとなります。そんな中小企業さまの悩みを解決する方法があるのです。ホームページが数万円というコストで作れて、その上自分で更新できるのでいくら情報を更新しても費用がかからないシステムがすでに活用されています。弊社の情報提供サイトがその実物のサンプルです。すでに存知の方も多いと思いますが、ビジネスブログというシステムです。ビジネスブログの登場でようやく  ホームページを情報発信ツールとして気軽に活用できる環境が整ったと言えるでしょう。

 

今ご覧いただいている、弊社の情報提供サイト「展示会出展サポートサイト」はビジネスブログ低コストパッケージサービスを利用して作成しました。このホームページに掛かった費用は、初期費用 ¥52,500-、ドメイン取得費用 ¥7,980-、月次サーバー費用 ¥5,250- だけです。何度も情報を更新・追加していますが追加費用は一切かかっていません。

 

コミュニケーションプランの実施において、何しろ低コストで手軽に情報を追加・更新できるビジネスブログは最適なツールです。製品ごと・事業部ごとなど複数のサイトを構築することも現実的に検討できます。よりセグメントされたターゲットに、より最適化したコンテンツでコミュニケーションをとることが重要であると言われていますが、このことを手軽に実現できるのがビジネスブログなのです。見込顧客を想定ニーズごとに分類して、それぞれに最適なホームページを構築するなどということも実現できてしまいます。また、ビジネスブログは非常に優れた SEO 機能を持っていますので、想定検索キーワードごとにホームページを構築するケースも少なくありません。コミュニケーションプランの実施においては、ビジネスブログを活用してコーポレートサイトと別にプロモーション専用サイトを構築されることをご提案します。

 

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